【アメリカの人事部】クラウドサービスを快適に利用するための秘訣

 

   

 

     

 

クラウドサービスを快適に利用するための秘訣

 

最近の調査では、従業員の人数規模に関係なく、7割を超える企業が、新規システムの構築に、何らかの形でクラウドサービスを利用すると回答されています。  

 

特に、新型コロナウイルス感染症の拡大にともなって、新たに、導入や増強されたサービスのうち、最も多かったものは、「WEB会議」で、回答企業の約30%を占めています。  

 

そのあとは、「グループウェア・ビジネスチャット」が13%、そして、「仮想デスクトップ」と「緊急連絡・安否確認」が9%と続きます。  

 

一方、クラウドサービスの利用拡大にともなって、企業ネットワークでの輻輳や遅延が増加。ユーザーである社員の業務利用における体感速度が悪化し、業務効率に影響が出ているという声もお聞きします。  

 

以下では、クラウドサービスを快適に利用する秘訣を紹介してまいります。  

 

 

輻輳を解消してクラウド利用環境を改善するSD-WAN

 

 

従来、企業システムで使われていたWAN(Wide Area Network)は、各拠点とデータセンターを接続していて、インターネットへは、データセンター経由でアクセスしていくのが一般的でした。  

 

しかし、先にも触れたように、クラウドサービスの利用が拡大されたことで、インターネット向けのトラフィックが増加。結果として、データセンターに膨大なトラフィックが集中することになります。  

 

このクラウド利用拡大に伴い、企業システムが直面する上述の課題を解決するソリューションをご存知ですか?それが、SD-WANなのです。  

 

SD-WANを理解するキーワードは「最適化」であり、特徴は以下の3点です。

1.アクセス経路/トラフィック量の「最適化」を実施可能

(ローカルブレイクアウト/マルチパス制御)

 

2.企業システムに要求されるNWのポリシーやセキュリティを維持可能

(UTM機能、セグメンテーション)

 

3.「トラフィックの可視化」が可能  

 

クラウドサービスへのアクセスは、データセンターを経由せず、直接、ユーザー拠点から、インターネット上のクラウドサービスに向かわせるという「ローカルブレイクアウト」機能を利用し、接続先に応じて、アクセス経路を変更する「マルチパス制御」機能を合わせて利用することで、トラフィックの量を「最適化」できます。  

 

上手くいけば、データセンターに集中していたトラフィックを他の回線に移した分、当該データセンター接続に利用していた回線速度が不要となり、コスト削減にも寄与し得ます。  

 

また、本ソリューションには、「UTM機能」が備わっており、セキュリティを担保したままで、拠点から直接インターネットへと接続することを実現可能にします。  

 

さらに、例えば、本社用ネットワーク、子会社用ネットワーク、ゲスト用のWi -Fiネットワークといったように、目的や機密度合いに応じて、ネットワークを仮想的に分離することもできる「セグメンテーション」など、現在のネットワークに要求される機能を備えるソリューションです。  

 

最後に、ネットワークの「可視化」が図られることにより、きちんと自社のネットワークが「最適化」されているかどうか、検証することも可能となります。    

 

 

<SD-WAN のイメージ図>

 

 

既存ネットワーク回線はそのままで仮想的にWANを実現する

 

SD-WANは、「Software-Defined Wide Area Network」の略であり、既存で利用しているネットワーク回線は変更することなく、各拠点に専用機器(エッジルーター)を設置することで、仮想的にWANを構築。ネットワークの柔軟な制御と可視化、そして、通信経路の最適化を実現します。  

 

拠点の規模や機能要件に合わせて最適なメニューを選択いただけますので、お客様の企業規模に合わせてすぐにご利用いただけるのも特徴です。  

 

当社におきましても、2020年4月に、Microsoft Azureを始めとしたクラウドサービスのリリースを行ないました。そして、2021年2月には、そのクラウドサービスのさまざまな活用を支えるインフラとして最適なSD-WANソリューションであるCisco SD-WANの提供を開始しております。  

 

これにより、クラウドサービスの利活用が拡大するお客様の諸課題への選択肢を増やし、お客様のITインフラ価値を最大化するサポートを実現しております。    

 

 

※この記事に関してのご質問は、KDDI America までお気軽にお問合せください。

 

   


【執筆】

KDDI America, Inc.  

 

【会社情報】

社名: KDDIアメリカ (英文名称: KDDI America, Inc.)

本社所在地:7 Teleport Dr, Staten Island, NY 10311

代表取締役社長: 延原 正敏  

 

事業内容 :

北米内の8拠点をベースにブラジルやメキシコなど中南米もカバー。

企業ICTサービスの提供にとどまらず、クラウド導入支援、

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【バックナンバー】

No.1 日本の人事について、トランプ政権発足以降のビザ取得の状況

No.2 人事が知っておくべき高額医療/消費者保護法(CCPA)施行/感染症対策

No.3 コロナウィルス拡大で米国CDCも推奨「在宅勤務」について/シックリーブ

No.4 在宅勤務特集/在宅勤務に関するQ&A

No.5 コロナウイルスに関するQ&A/WiFiの規定/より快適な在宅勤務のコツ

No.6 CDC雇用者向けページを確認しよう/After COVID-19の訴訟について

No.7 ポスト・コロナの職場環境/ビザ取得の状況/WEB面接のコツ

No.8 出社への不安という理由/職場再開における適正な準備と手順

No.9    Return to Workのポリシーを作ろう/オフォス再開に関する一問一答

No.10  コロナ禍で考える「評価制度の構築」/ Don’t be silent ~アメリカの人事は差別との闘いであるから

No.11 移民法、雇用調整助成金(ERC)最新情報

No.12 失業保険の不正受給が急増/評価制度Q&A

No.13 職場におけるコロナ関連訴訟/ オフィス対策/ 感染テスト

No.14  ジョブ型?メンバーシップ型?/自主隔離を終了させる新たなガイドライン

No.15  CA州無給休暇と収入保障/強い企業になる!ブラックスワン比較とは

No.16 ポストコロナの新入社員研修/最新移民法/リモート採用注意点/失業率の推移、学校再開Q&A

No.17 訴訟が多いワースト10/コーチングの活用目的

No.18 緊急有給シックリーブ法の改定/リモートでのコミュニケーション

No.19 各州の雇用に必要な給与額/従業員が感染!会社としての対策とは

No.20 2021年は2.6%昇給すべきか?!/採用もマーケティングと同じ

No.21 バイデン新政権誕生で変わる今後の雇用情勢/H1b申請新基準

No.22 企業が提供する祝日と割合/オンラインホリディパーティゲーム9選

No.23 医療費は上がり続けるのか?

No.24 2021年有給シックリーブ法/何はなくともブランディング

No.25 グラフで振り返る2020年/新世代のコミュニケーションCPaaSとは

No.26 ワクチン接種を強制しますか?/H-1Bビザ抽選プロセスの変更案について

No.27 大統領令と法律の違い/医療費控除を最大に/州政府の仕事を請け負うには

No.28 従業員ベネフィットのトレンド/COVID後のオフィスデザイントレンド

No.29 COVID-19救済法と人事関連情報/コミュニケーションは進化する/音声メディアを考えてみる

 


 

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